こんにちは、川上技建です🌳
北海道の苫小牧市で住宅の新築工事、リノベーション工事、リフォーム工事、アパートなどの設計・施工を手がけています。
マイホームを建てるにはまとまった資金が必要なので、貯金している、あるいはこれから貯めようと思っている方は多いのではないでしょうか？マイホーム貯金をするにあたって、目標金額を定めたほうが、資金計画を立てやすいです。
そこで今回は、創業30年以上の実績を誇る川上技建が、マイホーム貯金はいくら必要なのか、目標金額や新築平均価格をわかりやすく解説します。
必要な費用を把握し、余裕をもってマイホーム貯金をしましょう！
▼目次
マイホーム購入に貯金はいくら必要？
マイホームを購入する・建てるには、貯金がいくらあればいいのか、気になっている人は多いと思います。マイホームを建てるのに必要な貯金の目安は、一般的に物件価格の10〜30％です。
マイホーム購入に必要な貯金額の目安を、物件価格ごとに比較してみましょう。
1,000万円のマイホームを取得するのに必要な貯金は100〜300万円です。そして、4,000万円のマイホームを取得するのに必要な貯金は400〜1,200万円となっています。このように、物件価格によって貯金額の目安に大きな差が生じることを頭に入れておきましょう。
また、インターネット調査では、住宅購入時の貯金額の1位が501〜800万円、2位が201〜300万円、3位が1,000〜1,500万円という結果が出ています。同アンケート調査では、回答した半数の人が新築一戸建てを購入していることもわかっています。
家を購入して終わりではないため、購入後の生活に必要な資金も残しておきましょう。
マイホームの購入後に、生活費の3〜6ヶ月分貯金が残っているのが理想的です。
出典：【マイホーム購入について】男女310人アンケート調査 株式会社ライフアドバンスのプレスリリース
マイホームを建てるのに必要な費用の内訳
マイホームを建てるのに必要な費用は、物件価格・頭金（手付金）・諸経費の3つに分けられます。ここでは、その内訳をみていきましょう。
マイホームの物件価格
物件価格は、マイホームを建てる際にもっとも大きな割合を占める費用です。本体工事代や資材の調達、別途工事費などがすべて含まれた金額です。
物件価格は、戸建・マンションなど建物の形態によって、また面積や階数、立地によっても異なります。新築一戸建てと新築マンションを比較すると、新築マンションのほうが物件価格がやや高い傾向にあります。面積が広いほど、階数が高いほど、立地条件がよいほど物件価格も上がるため、優先順位を決めておくとよいでしょう。
マイホームの頭金・手付金
頭金は、マイホーム購入時に購入費用の一部として前払いする資金です。必ず支払う必要はないですが、物件価格の10〜20％を頭金として支払い、残りをローンで支払っていくのが一般的です。頭金を多く支払うほどローンの返済額が少なくなるため、払う利息も減らせます。
手付金は、物件価格や頭金とは別のもので、購入費用には含まれない資金です。頭金とは違い、契約時に必ず支払う必要があります。手付金の相場や支払うタイミングもしっかり把握しておくとよいでしょう。
頭金・手付金に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。あわせて参考にしてください。
内部リンク：手付金と頭金の違いは？種類や相場をわかりやすく解説
マイホーム以外にかかる諸経費
諸経費は、物件価格や頭金・手付金以外にかかる費用です。仲介手数料や登記費用、印紙代、固定資産税などがあります。諸経費の目安は、物件価格の3〜10％が一般的な目安です。
上記で挙げた諸経費は、建築業者や不動産仲介業者に支払う資金がほとんどです。実際には、マイホームを購入する人の多くが、家具や家電の購入も見据えて貯金をしています。
そのため、現在マイホーム貯金をしている方や、これからマイホーム貯金をする方は、マイホーム購入後の費用（家具や家電）も考慮して貯金しましょう。
新築の注文住宅の平均価格はいくら？
「2023年度フラット35利用者調査」によると、全国の新築平均価格は注文住宅で3,863.4万円、土地付き注文住宅で4,903.4万円、建売住宅で3,603.2万円となっています。
注文住宅の場合、新築平均価格には建築費用と土地取得費が含まれており、その内訳は以下のとおりです。
上記のように、注文住宅では土地取得費がほとんどかかりませんが、その分建築費用が高めです。一方、土地付き注文住宅では、土地取得費がかかりますが、土地と建築業者を別々に探す手間が省けるため、注文住宅よりスムーズに家づくりが進められます。
新築平均価格はあくまでも目安ですので、実際にいくらくらいのマイホームを購入するか迷っている人も多いことでしょう。
マイホーム購入金額の目安は、年収から算出が可能です。注文住宅完成までの資金計画に関して、詳しくは以下の記事を参考にしてください。
内部リンク：【注文住宅を考えている人必見！】まず何から始めたらいい？注文住宅完成までのロードマップ
住宅ローンの返済額はどれくらいにとどめるべき？
住宅ローンは、完済まで毎月支払っていきます。長期的にみて無理が生じないよう、年間返済額を年収の25％以内にとどめることが推奨されます。
例えば、北海道で家賃が月5〜7万円の場合、ボーナスを考慮して最大8万円までが返済可能金額です。そうなると、マイホームの購入価格は3,000万円前後で計画するのがベターです。（住宅ローンの計算は金利0.7％、借入35～40年を想定）
マイホームのために貯金する方法は？
価格が3,000万円のマイホームを取得するのにも、300〜900万円の貯金額が必要です。滞りなく貯金するためには、どのような方法を実践すればいいのか、具体的に提案します。
不要な支出を抑える
まずは、家計を見直すことから始めましょう。不要な支出を抑えられれば、毎月の貯金額を増やせます。具体例を挙げると、
- ガス、電気プランの見直し
- 省エネ家電への買い替え
- 水道やガス、電気をできる限り節約する
- 保険料の見直しや保険の解約
- 携帯料金の節約（プラン変更、格安SIMへの乗り換え）
- 食費、交際費、娯楽費などを必要最低限にする
などがあります。1つひとつの項目で削減できる費用は少額でも、合算すると意外と金額が大きくなります。家計を把握するために、家計簿をつけるのもいいでしょう。支出の多い項目を洗い出せれば、節約すべき費用も明確になり、マイホーム貯金への意識を高められます。
財形住宅貯蓄を利用する
マイホーム購入のための財形住宅貯蓄を利用する方法もあります。
財形住宅貯蓄とは、従業員が会社の許可を得て、給与から一定額を天引きして貯金する制度です。財形年金貯蓄と合わせて550万円までの元本が利子等非課税です。
ただし、要件があるので注意が必要です。利用できるのは、「満55歳未満の従業員」との要件があり、「床面積が50㎡以上の新築住宅」かつ「建築確認を受けた認定住宅」を取得する場合に限られます。
財形住宅貯蓄でマイホーム貯金したい方は、早めに利用を開始しましょう。
参考：財形住宅貯蓄｜財形貯蓄制度｜貯蓄・融資のご案内｜勤労者財産形成事業本部
まとめ
マイホーム購入にはまとまった資金が必要なので、計画的な貯金が大切です。
マイホーム購入に関する不安や疑問をお持ちの方、注文住宅を建てたい方は、ぜひ一度川上技建にご相談ください。
川上技建は創業から30年以上、北海道苫小牧市を拠点に活動しています。ご相談から設計・施工まで自社による一貫対応を強みとしています。
完全オーダーメイドで、3,000万円台からマイホームが建てられます。ご要望に合わせたご提案が可能ですので、ぜひお気軽にご相談ください。
